＜概要＞
日本はもとよりアジアでもトップ、世界でも生産及び販売台数世界一を誇る、最大手の自動車メーカーである。2007年の第一四半期にゼネラル・モータースを総販売数で上回り、事実上の世界トップとなった [1]。また、ダイハツ工業と日野自動車の親会社であり、富士重工業の筆頭株主でもある（株式保有比率 8.7%）。
通称「トヨタ」（日本のテレビ局・ラジオ局では、2005年7月より「トヨタ自動車」を改めこの呼称を使用）、英語表記「TOYOTA」。トヨタグループ内では「TMC」の略称で表記される。社長は渡辺捷昭（わたなべ かつあき、1942年2月13日、四日市市生まれ、慶應義塾大学経済学部出身）。
＜沿革＞
豊田佐吉（とよだ さきち）（1867年（慶応3年）〜1930年）が創業した豊田自動織機製作所（現在の豊田自動織機）に、1933年9月に開設された自動車部が起源である。この設立の中心になったのは佐吉の息子である豊田喜一郎（1894年（明治27年）〜1952年（昭和27年））であるが、初代代表取締役社長に就任したのは佐吉の娘婿(喜一郎にとっては義兄〔旧戸籍法では妹の夫が本人より年上である場合、義兄と言う扱いとなる為〕)である豊田利三郎である。
織機製作における鋳造・機械加工技術等のノウハウを活かし、研究期間を経て1935年に自動車製造を開始。1937年（昭和12年）に独立した新会社「トヨタ自動車工業株式会社」が設立された。
誤解されがちだがトヨタという社名は豊田市で創始されたからではなく、創始者の名前からである。豊田市は元々、挙母（ころも）市という市名だったがトヨタ自動車にちなんで1959年に改名された。創始者の名前が由来なので本来なら「トヨダ」になるところだが、「トヨダ」では10画で縁起が悪いということで、濁点を取って8画にした「トヨタ」が使われるようになったと言われている。
太平洋戦争時は陸軍用のトラックを生産したが、物資不足のため簡素なものだった。 愛知の工場は米軍による爆撃が予定されていたが、その前に終戦となる。
戦後の1950年（昭和25年）、ドッジ・ラインに伴うデフレにより、経営危機に陥り、豊田喜一郎は社長を辞任、帝国銀行（後の三井銀行、現・三井住友銀行）を中心とする銀行団の緊急融資の条件として、販売強化のためにトヨタ自動車販売株式会社（「自販」と略された）が設立された。これを工販分離という。以後生産開発担当の「自工」と共同歩調を取ってきたが、1982年（昭和57年）に両者は合併、現在のトヨタ自動車株式会社となった。なお、1950年（昭和25年）の経営危機は、直後に勃発した朝鮮戦争における米軍用トラックの大量受注により回避された。
2003年（平成15年）3月末集計における従業員数は65,551人、連結会社の合計は 264,096人で日本最大、世界では第三位の企業規模である。
2005年（平成17年）にはトヨタ町の本社新本館が完成し地上14階、地下2階の一面ガラス張りの現代的な建物が出来上がった。10月、ゼネラルモータースが保有していた富士重工業株（約20%）のうち8.7%を取得し筆頭株主になった上で、提携を結ぶことを発表。
2007年（平成19年）には名古屋駅前にある豊田ビル・毎日ビルの建替えによる再開発で建設されるミッドランドスクエア内に新しい名古屋オフィスが完成し、元名古屋ビル、JRセントラルタワーズオフィス、本社機能の一部および東京本社の営業部門が移転した。
